完了プロジェクト(2016年度)

2016年度にMTIで完了したプロジェクトの一覧です。

船舶情報

SIMSインフラを利用したリモートメンテナンスシステム構築に関する研究

社外パートナーとIoTデータを共有するためのプラットフォームおよび汎用的なインフラの整備プランを検討した。

VAF社製軸馬力・スラスト計トライアル [Phase2]

軸馬力・スラスト計の長期データを収集し、スラストデータの傾向および経年変化などの詳細解析を行った。

日本舶用工業会主催「新スマートナビゲーションシステム研究会」への参画とデータセンター構想の推進

国際標準規格案の策定および実用化に向けた取り組みを行う「新スマートナビゲーションシステム研究会」に参画。データサーバーなどの実用化仕様の策定や試設計に主体的に取り組んだ。

HMS (Hull stress Monitoring System)のデータ収集・活用に関する研究

HMSにより収集したデータの解析方法および有効活用法を検討した。

マニュアルデータとSIMSとのインターフェース構築

タブレット端末(iPad)にて電子化された取得データを、SIMSなどより取得されたIoTデータと連携できる仕組みを構築した。

カメラによる危険船認識(レーダー連携)

画像認識による船舶検出ソフトで検出した船舶と、レーダー情報(方位・距離・CPA・船名)との連携について検討した。

LiVE for Shipmanagerの開発

LiVE for Shipmanagerへの新規機能実装をおこない、SIMS2搭載船への展開を進めた。

SIMS2 船体動揺・加速度データ活用に関する研究 [Phase2]

SIMSで計測した自動車船の動揺・加速度データを分析し、活用について検討した。

NYKビッグデータ活用を促進するためのシステムインフラの検討

ビッグデータの活用にあたって取り扱うデータの種類が増加、またユーザーも社内だけでなく、荷主、船主と広がりつつある。 そのような状況変化に対応できる将来のプラットフォームがどうあるべきかを検討した。

日本舶用工業会「新スマートナビゲーションシステム研究会」参画とシップデータセンターとの連携

日本舶用工業会主催で実施されている「新スマートナビゲーションシステム研究会」に引き続き参画し、船内及び船陸の情報インフラの整備に関する国際標準規格(ISO19847,ISO19848)の策定を推進。 ISO規格案と日本郵船株式会社/株式会社MTIの進める研究開発の方向性が合致するように取り組み、さらに、NKシップデータセンターやDNVと検討を進めているデータセンター構想との連携をおこなった。

スマートフリートオペレーション

<4ヵ年計画の4年目>次世代の船会社の運航システムのプラットフォームとして、「スマートフリートオペレーション」システムを構築するもの。4年目はISOへの対応など、ソフト開発を中心に開発をおこなった。本研究は古野電気株式会社、川重テクノロジー株式会社、日本郵船株式会社、株式会社MTI,日本海事協会による共同研究であり、国土交通省の次世代海洋環境関連技術開発支援事業として採択されている。

船舶海洋

低抵抗ベルマウスの開発

バラストタンク内にあるベルマウスに対して、吸入抵抗を抑えた形状により、バラスト残水低減による積載量増加及びエダクターの能率向上による荷役効率の向上を目的としたベルマウスを開発した。

電子チャートテーブル「J-Marine NeCST」(NYK Electronical Conning Station Table)の開発

日本郵船株式会社と日本無線株式会社が共同で行っている次世代電子海図テーブル「J-Marine NeCST」の開発検討に参加しユーザーニーズの洗い出しを行った。またSIMSなどの既存開発技術との連携を提案することで、より使いやすくなるような機器開発のため貢献した。

低抵抗ベルマウスの開発 [Phase2]

バラスト残水低減による積載量増加およびカーゴポンプ稼働時間の延長・エダクターの能率向上による荷役効率の向上を目的とし、吸入抵抗を抑えた形状のベルマウスの開発を進め、陸上試験を実施した。

電子チャートテーブル「J-Marine NeCST」の開発 [Phase2]

Phase1より開発を継続している電子チャートテーブルについて、本船搭載試験への協力をしつつ、引き続き、実機機能及び追加アプリケーションの仕様検討を進めた。

タンクサウンディング装置「Honesty」の改良版開発

タンクサウンディング装置「Honesty」の改良版を検証し評価した。またタンクテーブル情報を読み込むアプリの開発に向けてFS(Feasibility Study)を行った。

舶用大型ディーゼル機関のEGR装置によるCO2及びNOx削減技術の実証(2016年度)

<4ヵ年計画の4年目>舶用大型ディーゼル機関のEGR* 装置によるCO2及びNOx削減技術の実証として、TierII対応エンジンに対し、燃費を向上させるエンジン制御を行い、増加したNOxについてTierIII対応EGR装置を活用してTierIIレベルに抑えることについて、実船実証を実施した。本研究は三井造船株式会社、日本郵船株式会社、株式会社MTIによる共同研究であり、国土交通省の次世代海洋環境関連技術開発支援事業として採択されている。 *EGR: Exhaust Gas Recirculation 排ガスの一部をエンジン吸気に戻すことによりNOx 排出低減を図る技術

空気潤滑法の既存船装備技術に関する開発

<4ヵ年計画の4年目>実用化に成功した空気潤滑法の実船適用拡大を目的に、省エネ効果推定ツールの開発、既存船への装着技術の開発、および省エネ効果向上策の確立に関する研究開発を行った。本研究は株式会社大島造船所、株式会社MTI、日本海事協会による共同研究であり、国土交通省の次世代海洋環境関連技術開発支援事業として採択されている。

船舶の衝突リスク判断と自律操船に関する研究

<5ヵ年計画の1年目>他船との衝突リスク判断を容易にする機能の開発や、非常時における陸上からの遠隔操船、航海計器情報をAR化した機器に関する開発を実施した。本研究は日本郵船株式会社、株式会社MTI、株式会社日本海洋科学、国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 海上技術安全研究所、古野電気株式会社、日本無線株式会社、東京計器株式会社、日本海事協会による共同研究であり、国土交通省の先進船舶技術研究開発支援事業として採択されている。

ビッグデータを活用した船舶機関プラント事故防止による安全性・経済性向上手法の開発

<5ヵ年計画の1年目>造船所・舶用メーカー・海運会社が一体となり、ビッグデータを活用して機関プラントにおける事故(特にコスト・社会的にインパクトが大きくなる可能性があるハイリスク事故)の低減を目指す開発を実施した。本研究はジャパンマリンユナイテッド株式会社、日本郵船株式会社、株式会社MTI、株式会社ディーゼル ユナイテッド、バルチラジャパン株式会社、株式会社サンフレム、寺崎電気産業株式会社、三菱化工機株式会社、日本海事協会による共同研究であり、国土交通省の先進船舶技術研究開発支援事業として採択されている。

大型コンテナ船における船体構造ヘルスモニタリングに関する研究開発

<5ヵ年計画の1年目>船舶の海難事故を未然に防ぐため、コンテナ船の実航海における船体の曲げ、船体に加わる力及び航海データや気象・海象データ等を計測・収集し、それらを船陸間で共有することにより船体構造強度を考慮した操船判断支援や船舶のより合理的な設計等を可能とするシステムの開発を実施した。本研究は日本郵船株式会社、株式会社MTI、ジャパン マリンユナイテッド株式会社、日本海事協会による共同研究であり、国土交通省の先進船舶技術研究開発支援事業として採択されている。

新技術

LNG船のスロッシング発生予測とウェザールーティングに関する研究

荒天時にLNG船のLNGタンクに生じるスロッシングの発生確率を推定する手法を構築し、それによるタンクダメージなどのリスク低減に資する運航手法(ウェザールーティングなど)を開発した。

水中カメラによる船体汚損状況調査 [Phase2]

水中カメラを利用し、船底全体の汚損状況を把握するための適切な撮影箇所とメッシュを検討すると同時に、本船の甲板上から簡単に撮影作業を実施できる治具を開発した。

自律船に関わる人工知能基盤の研究

自律船を実現するために必要な人工知能技術について、基盤技術の調査および開発を大学と共同で実施した。また、人工知能技術の操船支援への活用を検討した。

SIMS毎秒データを用いた船体操縦モデルのシステム同定に関する研究

本船上のSIMS毎秒データから船体操縦性能モデルの流体微係数に関するシステム同定手法を検討し、そのプロトタイププログラムを構築した。また、浅水影響のモデルへの反映手法についてもCFD計算を用いて検討した。

船陸間通信を利用したLNG安全運搬支援技術の研究開発

<5ヵ年計画の1年目>LNG船運航の安全性・効率性の向上と、LNG船ビッグデータ活用の促進を目的として、(1)スロッシングリスクの推定計算、(2)タンククールダウン計画の評価と必要ヒール量の推定計算、(3)LNG本船データのISO標準化を行うもの。2016年度は、これらをLNG-SIMSのアプリケーションとして機能追加し、LNG船航海計画の統合支援システムの一部を構築した。 本研究は、横浜国立大学、アズビル株式会社、JRCS株式会社・日本海事協会による共同研究であり、国土交通省の先進船舶技術研究開発支援事業として採択されている。

シンガポール

0.5% SOx EGCS [Phase1&2]

SOx規制は、ECA領域では現行の1.0%から2015年に0.1%に強化され、一般海域では現行の3.5%から2020年に0.5%に強化される。対応策の一つである、「一般海域ではHFO利用+0.5%SOx EGCS、ECA域では低硫黄燃料油利用」を研究開発のターゲットとし、EGCSメーカー、造船所、船級、シンガポール学術機関と共同で研究開発を実施した。EGCSに係る規制環境や(特に就航船へのレトロフィットに関する)市場環境調査を行った。また、その調査に基づいたスクラバ小型化をはじめ最適設計を行い、0.5%EGCSのトータルパッケージ概要設計と試作機での確認を実施した。

船上WiFiインフラに関する調査

船内においてタブレット端末などのIT機器の活用が進みつつあるが、今後船内で活用されるモバイルアプリケーションを想定した上で、Wifi化が必要なエリア、既存ネットワークとの関係性、効率的なインフラ構築方法についての調査を実施した。

物流

完成車物流標準化手法の研究

ターミナルレイアウト標準手引書ブラッシュアップとして、商品車搬出入用トレーラー通路幅見直しと、蔵置品質向上を目的としたコンタミ図鑑の作成を行った。 あわせて、事故レポート改善検討、疲労・居眠り検知に関する研究、輸送環境評価手法に関する研究を行った。

位置管理ソリューションの現場導入に関する研究開発

昨年度までに培ってきた知見を活かし、要件や環境が異なる現場に対し、価格・性能等最適な測位技術ソリューションを考案し、試験導入の可否判断及びその効果見積もりを行った。

位置管理ソリューションの基礎研究

主に高精度測位が可能なRTK方式を用い、民生用レベルの最新GNSSチップを搭載した試作機を開発して基本性能を評価した。

RFIDの利用法に関する研究

昨年度原理実証したPassiveタグと車輛IDの自動紐付け及びPassiveタグの自動読み取り手法について、より現場に近い環境でのテストを行った。 また、自動車メーカーが標準化を目指しているタグの貼り付け位置やデータ書き込み方式に関する業界動向調査を昨年度に引き続き行い、物流現場利用の要件をよりクリアにした。

物流分野に応用可能な新技術の研究

現場適用可能な自動認識技術として、音声認識を中心に技術検討・試作評価を行った。 自動走行機器(AGV/UGVなど)による完成車両情報自動取得の可能性確認として、走行ロジックなどハード面での全自動運用の技術検討を行った。

Symphonyプロジェクト参画 [Phase4]

昨年度開発した差別化に有用と考えられる付加価値サービスメニューのプロトタイプについて、現場適用に向けた機能追加、既存システムとの接続インターフェースの開発などを行った。