データ活用

掲載日:2022年10月3日

データ活用を通じた事業部との協業

当社では、多様なデータを活用し、脱炭素や業務効率化、安全運航の推進に役立てています。2008年より、船舶パフォーマンスモニタリングシステム「SIMS: Ship Information Management System」を業界に先駆け導入し、日本郵船運航船のIoTデータ収集を開始しました。収集したビッグデータは「LiVE: Latest Information for Vessel Efficiency」等のアプリケーションで可視化し、業務判断を支援しています。

LiVE画面のイメージ

また近年、衛星通信技術の発展により「AIS:Automatic Identification System(船舶自動識別装置)」*1データの用途が飛躍的に拡大しています。当社では、AISデータを蓄積するデータベースを構築し、日本郵船事業部のニーズに応じて必要なAISデータを迅速に提供できる環境を整備しました。その結果、今では競合他社運航分析や最適航海ルートの策定、市況マーケット分析など、様々な形でAISデータが活用されています。

ドライバルク船を対象としたAISデータの航跡

これまで蓄積してきた運航データやデータ活用のノウハウを基に、配船や航海スケジュール計画の最適化にも取り組み、収益の向上や業務効率化に貢献しています。さらに昨今、実海気象データを使用しての燃節装置搭載効果の検証や船隊運航プロファイルの作成、GHG排出量削減シミュレーションといった、脱炭素に向けた取り組みにおいても、積極的にデータ活用を進めています。

将来シナリオに基づくGHG排出量予測

当社は、現場が身近にある日本郵船グループの強みを活かし、課題の設定からソリューションの提案、分析、日常業務への浸透まで、事業部に寄り添う形での業務遂行を目指しています。

(執筆担当:北山 祐太)

*1 「1974年の海上における人命の安全に関する条約(SOLAS74条約)」の下、船舶同士の衝突予防を主な目的として、全ての旅客船及び300 総トン以上の国際航海従事船舶と、500総トン以上の非国際航海船舶に搭載が義務付けられている。

本件に関するお問い合わせ

お問い合わせは、こちらのメールフォームからご連絡下さい。