国交省 海事レポート2017へ当社が取り組む研究開発について掲載されました
国土交通省が主導する海事生産性革命（i-Shipping）の先進船舶・造船技術研究開発費補助事業（先進船舶技術研究開発）の支援対象事業として、当社が2016年度から取り組んでいる3件の研究開発について、海事レポート2017へ掲載されました。
『第２節 船体構造ヘルスモニタリングに関する研究開発』は、日本郵船株式会社（以下、日本郵船）、当社、ジャパンマリンユナイテッド株式会社（以下、JMU）で実施しており、船体に加わる力および航海データ、気象・海象データ等を計測・収集し、それらを船陸間で共有することにより船体構造強度を考慮した操船判断支援や船舶のより合理的な設計等を可能にするシステムを開発しようという試みです。
『第３節 船舶機関プラント事故防止の取組』は、JMU、日本郵船、当社、株式会社ディーゼルユナイテッド、バルチラジャパン株式会社、株式会社サンフレム、寺崎電気産業株式会社、三菱化工機株式会社で実施しており、造船所・舶用メーカー・海運会社が一体となり、ビッグデータを活用して機関プラントにおける事故（特にコスト・社会的にインパクトが大きくなる可能性があるハイリスク事故）の低減を目指した研究開発です。
関連リンク
当社と日本郵船が共同で参画する4件のプロジェクトが、国交省選定「先進安全船舶技術研究開発支援事業」に採択へ（2016年6月29日付プレスリリース）
